とある放射線治療医の備忘目録

とある放射線治療医の覚書

乳がんに対する術後放射線治療後の放射線肺臓炎の発生率と予測因子

Karlsen J, et al. Acta Oncol. 2021. PMID: 34618657

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

乳がんに対する術後放射線治療後の放射線肺臓炎 / 放射線肺線維症の発生率や予測因子の検討が前向きコホート研究にて行われました。
・12ヶ月以内の画像的な放射線肺臓炎発生率は89%、12ヶ月以内の臨床的な放射線肺臓炎の発生率は16%でした。
・3ヶ月時点での臨床的な放射線肺臓炎は乳房切除術後の患者に多く、12ヶ月時点での臨床的な肺線維症はホルモン療法(内分泌療法)が行われた患者さんに多く認められました。

 

乳がんに対する放射線治療後の肺臓炎および線維化
・前向きコホート研究、ノルウェー

背景>
乳がんに対する放射線治療後、放射線肺臓炎(RP, radiation pneumonitis)および 放射線肺線維症(RF, radiation fibrosis)は比較的頻度の高い副作用。
・しかしながら、放射線肺臓炎や肺線維症の頻度に関してはさまざまな報告があります。
・今回の研究では放射線肺臓炎/肺線維症の頻度を評価し、放射線肺臓炎/肺線維症の発生を予測する治療関連因子の検討を行った。
・さらに放射線治療後1年間の医師評価 / 患者報告による呼吸器症状を評価した。

<対象と方法>
・2007-2008年、乳がんに対する術後放射線治療が施行された250例を今回の前向きコホート研究に登録した。
放射線治療前、治療後3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月に high-resolution CTを撮像した。
・Standard quality of life 質問表を用いて、患者報告による症状を評価した。
・Logistic regression analysesにより、画像的な放射線肺臓炎(rRP, radiological RP)、臨床的放射線肺臓炎(cRP, clinical RP)、画像的放射線肺線維症(rRF, radiological RF)、臨床的放射線肺線維症(cRF, clinical RF)を予測する治療関連因子を検討した。

<結果>
・画像的放射線肺臓炎発生割合:3ヶ月 79%、12ヶ月 89%。
・臨床的放射線肺臓炎発生割合:3ヶ月 19%、12ヶ月 16%。
放射線肺臓炎はいずれも grade 1 と判定された。
・多変量解析にて、乳房切除術と3ヶ月時点での臨床的肺臓炎(OR 2.48, p=0.03)、6ヶ月時点での臨床的肺線維症との関連が認められた。
・同側肺のV20 Gy(OR 1.06, p=0.0003)、V30 Gy(OR 1.10, p=0.001)、平均肺線量(MLD, mean lung dose)(OR 1.03, p=0.01)と6ヶ月時点での画像的放射線肺臓炎との関連が認められた。
・ホルモン療法(内分泌療法)と12ヶ月時点での臨床的肺線維症との関連が認められた(OR  2.48, p=0.02)
・治療前と比較して、3ヶ月時点で医師評価にて呼吸困難が多く認められ(p=0.003)、患者報告症状では3ヶ月および12ヶ月時点で軽度の呼吸困難(little dyspnea)が増加した。

<結論>
乳がんに対する放射線治療後1年以内に放射線肺臓炎および放射線肺線維症が多く認められた。乳房切除術後では3ヶ月時点での臨床的放射線肺臓炎の発生を予測した。
・肺V20 Gy、V30 Gy、D 25、平均肺線量(MLD)が6ヶ月時点の画像的放射線肺臓炎、内分泌療法は12ヶ月時点での臨床的肺線維症を予測した。
・医師評価による呼吸困難と患者報告による呼吸困難には異なりが認められた。

<関連>

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乳がんに対する乳房切除術+乳房再建術後の放射線治療 寡分割照射と通常分割照射で乳房の合併症に違いはあるか?

Kim DY,  et al. Int J Radiat Oncol BIol Phys. 2021. PMID: 34610389

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乳がんに対する乳房切除術+乳房再建術が施行された患者に対する乳房切除術後放射線治療(PMRT)において、寡分割照射と通常分割照射で治療関連合併症に違いがあるかを検討した。
・2009-2018年に乳房切除術+乳房再建術が行われた396例を解析したところ、寡分割照射と通常分割照射後の合併症の発生率に差を認めなかった。
・一次再建が行われた患者、二次再建が行われた患者、いずれにおいても差は認められなかった。

 

乳がんに対する乳房切除術+乳房再建術後の術後放射線治療(PMRT, postmastectomy radiotherapy);寡分割照射 vs. 通常分割照射
・後ろ向き研究、韓国

<目的>
乳がんに対する乳房切除術+乳房再建術後の術後放射線治療(PMRT, postmastectomy radiotherapy)において、寡分割照射と通常分割照射に伴う乳房関連合併症(breast-related complications)を比較すること。

<方法>
・2009-2018年、乳がんに対し乳房切除術+乳房再建術が行われた396例を後ろ向きに解析した。
・全例に対し通常分割照射 または 寡分割照射による乳房切除術後放射線治療(PMRT, postmastectomy radiotherapy)が行われていた。
・乳房再建術が行われた時期(一次再建 と 二次再建)に分けて解析を行った。
・二次再建が行われた患者では、PMRT前に再建が行われた患者のみを解析した。
・乳房合併症(major breast complications):乳房に関連した毒性で、放射線治療後に再手術や再入院が必要となったものと定義。

<結果>
・経過観察期間(中央値)35.3ヶ月(8.8-122.7ヶ月)
・267例に対し一次再建、129例に対し二次再建が行われていた。
・一次再建が行われた患者群において、91例に対し通常分割照射、176例に対し寡分割照射が行われていた。
・乳房合併症発生割合は、寡分割照射後と通常分割照射後で有意差を認めなかった。
・寡分割照射による創部の感染や離開の増加は認められなかった。
・通常分割照射と比較して、寡分割照射後の拘縮の頻度が低かった。
・二次再建が行われた患者群において、48例に対し通常分割照射、81例に対し寡分割照射が行われていた。
・乳房合併症発生割合は寡分割照射後と通常分割照射後で有意差を認めなかった。
・乳房再建から術後放射線治療までの期間が10ヶ月以上の患者で、乳房合併症の発生割合が低かった。

<結論>
乳がんに対する乳房切除術、乳房再建術施行例に対する術後放射線治療(PMRT, postmastectomy radiotherapy)施行例において、再建時期(一次再建、二次再建)によらず、通常分割照射と寡分割照射後の乳房合併症の発生割合は同等である様子。

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子宮体がんに対する術後放射線治療 強度変調放射線治療と3次元原体照射で副作用に違いはあるか?

Wortman BG, et al. Int J Radiat Oncol Biol Phys. 2021. PMID: 34610387

 

・子宮体がんに対する術後放射線治療放射線治療技術と治療関連毒性

・背景:放射線治療技術は3次元原体照射(3D-CRT, 3-dimensional conformal radiotherapy)から強度変調放射線治療(IMRT, intensity modulated radiotherapy)へと発達してきており、周囲の正常組織をより避けることが可能となってきている。

・今回の解析では、高リス

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・子宮体がんに対する術後放射線治療において、3次元原体照射と強度変調放射線治療で治療関連有害事象に違いがあるか、PORTEC-3試験に登録された患者データをもとに解析を行った。
・3次元原体照射と比較して、強度変調放射線治療で治療された患者でGrade 3+の消化管毒性や血液毒性が少なかった。

・治療後も強度変調放射線治療で治療された患者で消化管症状(腹部疝痛、排便回数増加)を訴えることが少なかった。

 

・高リスク子宮体がんを対象としたランダム化試験PORTEC-3試験のデータを用いて、3次元原体照射と比較して、強度変調放射線治療により有害イベント(AE, adverse events)や 患者報告症状(patient-reported symptoms)を減少できるかを評価した。

<方法>
・PORTEC-3試験における急性期有害イベントおよび患者より報告された生活の質(QOL, quality-of-life)のデータを解析した。
・医師により判定された急性期有害イベントをCTCAE v3.0を用いて評価した。
・生活の質に関しては、EORTC-QLQ30、CX24、OV28質問表を用いて評価した。
・データを3次元原体照射群と強度変調放射線治療群を比較した。

<結果>
・658例を評価可能であった。
・559例は3次元原体照射、99例は強度変調放射線治療により照射が行われていた。
・経過観察期間(中央値)74.6ヶ月。
・治療期間中、有害イベント(Gr 3+)は強度変調放射線治療で少ない傾向で、主に血液毒性および消化管毒性であった(37.7% vs. 26.3%, p=0.03)
・経過観察中、下痢(Gr 2+)(15.4% vs. 4.0%)、血液毒性(Gr 2+)(26.1% vs. 13.1%)は3次元原体照射と比較して、強度変調放射線治療で少なかった(p<0.01)
・生活の質(QOL)は574例(87%)(3次元原体照射 494例、強度変調放射線治療 80例)で可能であった。
・治療期間中の症状(3次元原体照射 vs. 強度変調放射線治療):下痢(37.5% vs. 28.6%, p=0.125)、排便回数の増加(22.1% vs. 10.0%, p=0.039)、腹部の疝痛(18.2% vs. 8.6%, p=0.058)。
・その他のQOL scoreに関しては差異を認めなかった。

<結論>
・子宮体がんに対する術後放射線治療において、3次元原体照射と比較して、強度変調放射線治療では治療期間中のGrade 3+有害イベントが少なく、経過観察期間中のGrade 2+ の下痢 および 血液毒性の発生割合が低かった。
・3次元原体照射と比較して、強度変調放射線治療後、経過観察中に腹部の疝痛を訴える患者が少なかった。

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BRCA 1/2変異陽性乳がんでは変異のない乳がん患者と比較して放射線治療後の治療成績に違いはあるか?

Chapman BV, et al. Int J Radiat Oncol Biol Phys. 2021. PMID: 34610390

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・BRCA1/2変異陽性乳がんに対する放射線治療後の治療成績
・後ろ向きコホート研究、米国

<背景>
・非臨床研究において、BRCA 1/2変異では放射線感受性が示されているが、BRCA 1/2変異のある患者と変異のない患者の、臨床的な放射線治療後の治療成績差に関しては不明です。

<方法>
・I-III期乳がんに対し根治手術と術後放射線治療にて治療され、BRCA 1/2遺伝子の評価を行った患者を後ろ向きに解析した。
・局所領域再発、疾患特異的死亡、二次がんを、BRCA 1/2変異陽性の有無により比較した。

<結果>
・2213例の患者にBRCA 1/2検査が施行された。
・63%は白人、13.6%はアフリカ系アメリカ人、17.6%はラテン系アメリカ人、5.8%はアジア系/ネイティブ・アメリカン/アラスカ先住民族であった。
・124例がBRCA 1変異陽性、100例がBRCA 2変異陽性であった。
・1394例(63%)に対しては領域リンパ節へ照射が行われていた。
・経過観察期間(中央値):7.4年(95% CI 7.1-7.7年)
・BRCA 1/2変異陽性群 と 変異のない患者群の比較において、局所領域再発や疾患特異的死亡に有意差を認めなかった。
・局所領域再発割合:BRCA 1/2変異陽性 11.6%、変異なし 6.6%, p=0.466
・疾患特異的死亡割合:BRCA 1/2変異陽性 12.3%、変異なし 13.8%, p=0.716
・多変量解析にて、BRCA 1/2変異と局所領域再発や疾患特異的死亡との関連性を認めなかった。
・白人と比較して、アフリカ系アメリカ人やアジア人/ネイティブ・アメリカン/アラスカ先住民族では局所領域再発リスクが高かった。
・白人と比較して、アフリカ系アメリカ人では疾患特異的死亡リスクが高かった(p=0.004)。
・BRCA 1/2変異陽性群において、照射野外、乳がん以外の二次がんの発生は観察されなかった。
・BRCA 1/2変異陽性群において、放射線治療関連毒性(Grade 3+)発生割合は、急性期 12例(5.4%)、晩期 1例(0.4%)

<結論>
・BRCA 1/2変異陽性乳がんに対する放射線治療後の治療成績は、変異のない患者群と比較して同様のものであった。
・BRCA 1/2変異陽性例に対しても標準的な治療適応に準じて、放射線治療を行うことが推奨される。

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【NIVES trial】遠隔転移を有する腎細胞がん ニボルマブへ体幹部定位放射線治療を追加することによるベネフィットは?

Masini C, et al. Eur Urol. 2021. PMID: 34602312

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・NIVES Trialでは、腎細胞がんに対するニボルマブ治療へ体幹部定位放射線治療を追加することにより、客観的奏効率を20%から40%へ改善できるかが検討された。
ニボルマブ体幹部定位放射線治療後の客観的奏効率は18%で、明らかな奏効率の改善は認められなかった。
・現時点では、ニボルマブによる免疫療法へ体幹部定位放射線治療を追加することによるベネフィットははっきりせず、今後はオリゴ転移(少数転移)/少数増悪がみられる腎細胞がん患者で検討がなされる必要がある。

 

・治療歴のある遠隔転移を有する腎細胞がん患者に対する、体幹部定位放射線治療(SBRT, stereotactic body radiotherapy)とニボルマブ(Nivolumab)の併用療法
・第2相試験、NIVES、イタリア

 

<背景>
・遠隔転移を有する、治療歴のある腎細胞がん(RCC, renal cell carcinoma)患者において、ニボルマブによる治療は全生存(OS, overall survival)におけるベネフィットが存在する。
・遠隔転移を有する腎細胞がんにおける体幹部定位放射線治療の役割に関しては定まっていない。

<目的>
・遠隔転移を有する腎細胞がん患者において、2次治療 / 3次治療におけるニボルマブ体幹部定位放射線治療併用の有効性と安全性を評価すること。

<対象と方法>
ニボルマブ投与開始より、体幹部定位放射線治療(30 Gy/3回/7日間)を施行した。
ニボルマブは240 mg/day、14日ごと、6ヶ月間投与し、奏効例に対しては480 mg、4週ごと投与を継続した。
ニボルマブ体幹部定位放射線治療の併用により、客観的奏効割合がニボルマブ単独の従来の25%から40%へ改善すると仮説をたてた。
・副次評価項目:無増悪生存(PFS, progression-free survival)、照射部 / 非照射部の疾患制御割合(DCR, disease control rate)、安全性

<結果>
・2017年7月-2019年3月、69例が登録された。
・客観的奏効割合:17%、疾患制御割合:55%。
・無増悪生存期間(中央値)5.6ヶ月(95% CI 2.9-7.1)、全生存期間(中央値)20ヶ月(95% CI 17-未到達)
・経過観察期間(中央値)1.5年、23例が死亡。
・奏効までの期間(time to response)(中央値)2.8ヶ月、奏効期間(中央値)14ヶ月
・新たな安全性の懸念は認められなかった。

<結論>
・治療歴のある遠隔転移を有する腎細胞がんにおいて、ニボルマブ体幹部定位放射線治療(SBRT)を併用することにより追加のベネフィットが存在するという十分なエビデンスは確認できなかった。
・しかしながら、オリゴ転移(少数転移)や少数増悪病変を有する患者においてさらに評価を行う必要がある。

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前立腺がんに対する手術後の少数骨盤内リンパ節転移 体幹部定位放射線治療後の再発形式

Francolini G, et al. Clin Oncol (R Coll Radiol). 2021. PMID: 34598843

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前立腺がんに対する手術後の少数骨盤内リンパ節転移に対する体幹部定位放射線治療が行われた患者の再発形式の解析を行った。
前立腺床の再発は約8%、リンパ節転移および遠隔転移が約20%、リンパ節転移 または 遠隔転移が約30%に認められた。
・約45%の患者に対しては再度の体幹部定位放射線治療によるマネージメントが可能であった。

 

前立腺がん、骨盤リンパ節転移に対する体幹部定位放射線治療(SBRT, stereotactic body radiotherapy)後の再発形式。
・後ろ向き研究、イタリア。

<目的>
・骨盤リンパ節に少数再発が認められた場合、標準的に推奨される治療は確立されていない。
・救済治療の一つとしてリンパ節転移に対する体幹部定位放射線治療(SBRT, stereotactic body radiotherapy)が治療選択肢となりうる。
・今回、根治的前立腺全摘除術後の少数骨盤内リンパ節転移に対し体幹部定位放射線治療が施行された患者を解析し、アンドロゲン抑制療法回避生存(androgen deprivation therapy-free survival)を解析した。

<対象と方法>
・骨盤内少数リンパ節転移に対し体幹部定位放射線治療が施行された93例をレビューした。
・組み入れ基準:前立腺全摘術後に生化学的(PSA)再発し、画像にて骨盤内リンパ節に異時性の3個以下のリンパ節転移が認められたkなジャ。
・全ての病変に対し体幹部定位放射線治療が施行されていた。
・同時ホルモン療法(アンドロゲン抑制療法)の併用を許容した。

<結果>
・経過観察期間(中央値)20ヶ月(IQR 11-41ヶ月)
体幹部定位放射線治療後、57例に画像的に再発が認められ、無病生存期間(中央値)は15ヶ月(95% CI 9-24)であった。
・同時ホルモン療法が20例(21.5%)に対し行われていた。
・全体で、8例(8.6%)は前立腺床のみの再発、21例(22.6%)は骨盤リンパ節と遠隔転移再発、28例(30.1%)は骨盤リンパ節 または 遠隔転移再発を認めた。
・ホルモン療法(アンドロゲン抑制療法)回避生存期間(中央値)は未到達。
・同時ホルモン療法、診断時のInternational Society for Urologic Pathology pattern、再発までの期間(<12ヶ月)、再発時のPSA値(<1.10 ng/mL)、Prostate-specific membrane stagingと無病生存との有意な関連を認めなかった。
・再発後、42例(45%)に対しては再度の体幹部定位放射線治療が施行されていた。

<結論>
前立腺がんに対する前立腺全摘除術後の少数骨盤内リンパ節転移に対する体幹部定位放射線治療後の無病生存、ホルモン療法回避生存は有望な結果であった。
前立腺床からの再発は比較的少なく、前立腺床に対する局所治療は安全に回避可能であることが示唆された。
・一定の患者では再度の体幹部定位放射線治療によるマネージメントが可能であった。

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限局性前立腺がんに対する根治治療が治療後の収入減少へ与える影響

Minamitani M, et al. PLoS One. 2021. PMID: 34591929

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

・限局性の前立腺がんに対する根治治療(放射線治療と手術)が、治療後の収入へ与える影響を評価した。
・自営業者や非正規雇用者では、手術(前立腺全摘除術)と比較して、放射線治療を受けた患者で治療後の年収の減少が少ない傾向がみられた(12% vs. 42%)。
・自営業者や非正規雇用者では、限局性前立腺がんに対する初期治療として放射線治療を選択した場合に、治療後の収入減少リスクが比較的低い様子。

 

・限局性前立腺がんに対する根治治療法による年収への影響
・Web-based pilot study、日本

<背景>
・日本におけるがん治療の患者の雇用状態への影響に関する情報は限定的です。

<目的>
・Web-based surveyを行うことにより、前立腺がんに対する根治的放射線治療後と根治的前立腺全摘除術後の年収の変化を調査し、年収減少リスク因子を同定した。

<結果>
・78例に対し放射線治療が施行されており、128例に対し前立腺全摘除術が施行されていた。
・自営業者や非正規雇用者では、治療後の収入の減少率が放射線治療で少ない傾向がみられた(12% vs. 42%, p=0.074)。
・多変量ロジスティク解析において、自営業者や非正規雇用者では前立腺がんに対する初期治療が治療後の収入減少のリスク因子であることが示唆された。
放射線治療は、治療後の収入減少が少ないことと関連していた(odds ratio 0.22, 95% CI 0.052-0.95, p=0.042)

<結論>
・限局性前立腺がんに対する根治治療施行例において、自営業者や非正規雇用者では、放射線治療は治療後の収入減少リスクが低かった。